投稿規程


「スポーツマネジメント研究」投稿規程


icon_pdf.gif投稿規程

1 日本スポーツマネジメント学会(以下「本学会」という)会則第3条2に定められた機関誌の発行の事業を行うため、本規則を設ける。
2
投稿資格:
本誌に投稿できる原稿の筆頭著者は、本学会の会員に限る。但し、編集委員会(以下、「委員会」という)が認めた場合は、この限りではない。
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原稿の種類:
原稿の種類は、総説、原著論文、研究資料、実践研究、書評などとする。投稿論文はスポーツマネジメントにおける完結した未発表のものであり、他誌に投稿中でないものに限る。ただし、学会大会等における口頭発表やその資料の内容を充実させた論文、 あるいは各種研究助成の交付を受けた研究をまとめた論文は、投稿することができる。
 
【原稿の定義】
「総説」とは、スポーツマネジメントを対象として研究領域にかかわる特定のテーマを文献レビューなどに基づいて大局的かつ客観的に総括したもので、特に学術性、信頼性、普遍性を備えたもの。
「原著論文」とは、学術性、有用性、独自性、信頼性、普遍性を備えた学術的価値の高い内容を持つオリジナルな研究成果をまとめたもの。
「研究資料」とは、学術的な資料性の高い研究成果などで、有用性、普遍性などに検討の余地が残されているものの、学術性、独自性、信頼性があり公表する価値が認められるもの。ただし、「研究資料」の公表に際しては速報的価値が配慮される場合もある。
「実践研究」とは、実践的な事例調査などをまとめた研究成果で、学術性、普遍性などに検討の余地が残されているものの、有用性、独自性、信頼性があり公表する価値が認められるもの。ただし、「実践研究」の公表に際しては速報的価値が配慮される場合もある。
「書評」とは、本学会の諸分野にかかわる単行本の全部または一部の概要が明瞭であるとともに、その内容に従った問題提起を含むもので、特に学術性、信頼性、普遍性を備えたもの。
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原稿の言語:
投稿論文における使用言語は日本語とする。
5
原稿のフォーマット:
投稿論文は、MS Wordで作成するものとし、A4版横書き、全角40字20行のページ設定とする。 原稿は原則として、委員会が別に定める「投稿の手引き」にしたがって作成する。
6
原稿の規定ページ数:
投稿論文原稿の規定ページ数は、図表・文献リストなどを除いた本文のみで30 ページ以内とし、原稿の超過は認めない。投稿論文には通し番号をつける。
7
図表のフォーマット:
図や表には、それぞれ通し番号とタイトルをつけ、本文とは別に番号順に一括する。 図や表の挿入箇所は、本文中にそれぞれ番号を明記する。
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図表の印刷:
白黒印刷を原則とする。
9
文献記載:
原則として、著者・出版年方式(author-date method)とする。また、文献リストは、本文の最後に著者名のアルファベット順に一括する。引用および注記の方法は、原則として、委員会が別に定める「投稿の手引き」に従う。
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抄録:
総説、原著論文、研究資料、実践研究の原稿には、別紙として英文抄録による150語の抄録を加える。同時に、その英文抄録の和訳を添付する。
11
原稿の表紙:
投稿論文の表紙のページには、委員会が別に定める「投稿の手引き」にしたがって必要な事項を記入する。
12
謝辞等:
公平な審査を期するため、謝辞や付記等は論文の受理後に書き加える。
13
 投稿方法:
電子投稿とする。
14
投稿原稿受付:
論文の投稿は常時受け付ける。投稿原稿は「スポーツマネジメント研究」編集事務局に送付する。
15
論文の審査:
投稿論文は委員会による審査を受けるものとする。論文掲載の採否および掲載時期は委員会が決定する。
16
論文の受理日:
投稿論文は編集事務局への到着日を受付日とし、委員会による掲載承認日を受理日とする。受理された論文は、委員会が修正を要求した箇所以外に、委員会の承認なしに変更を加えてはならない。
17
論文の再提出:
委員会により修正を求められた論文は60日以内に再提出をすることとし、 60日を超えて再提出された場合には新たに投稿された論文として受け付ける。
18
校正:
公開される論文の著者校正は1回とする。著者校正の際、印刷上の誤り以外の字句の修正や、投稿原稿にない字句の挿入および図表の修正は認められない。
19
機関誌の体裁:
委員会において承認された論文は、電子ジャーナルとして公開された後、冊子として刊行される。
20 本誌に掲載された論文の著作権は、日本スポーツマネジメント学会に帰属するものとする。
ただし、論文の内容に関する責任は当該論文の著者が負う。
21 この内規は、委員会の議決を経て、かつ理事会の承認を受けて変更することができる。

附則
2008年10月21日制定
2010年1月23日改定
2012年3月10日改定
2020年3月31日改定
2021年3月31日改定